2004年4月25日（日） <第872号>

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【最適設計】
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＜ほめよう、はげまそう＞
【11】正式な報奨プログラムを成功させる
○　報奨プログラムを成功させるための8つの指針
多くの企業でおこなわれています。
すぐれた功績を認めるうえで、とくに長期にわたる功績に対しては有効です。
●　目的を定めます。
●　経営陣が率先して手本を示します。
●　特定の基準を定めます。
●　意味のある報奨にします。
●　従業員が関与できるようにします。　
●　明快なコミュニケーションを心がけます。
●　チームに与えます。
●　長期にわたっておこないます。

○　マネジャーが注意する点
プログラムをつくっただけでは役に立たないし、従業員を動機づけ、満足させる効果はでません。
マネジャーはきちんと管理してください。
●　要望に合った報奨
従業員の要望はそれぞれ異なっており、できるだけ各従業員に合った報奨にします。
●　適正な報奨
仕事の内容を考え合わせて、従業員が納得する報奨にします。
●　タイムリーな報奨
従業員が成果をあげたとき間をおかず報奨を与えるようにします。
●　報奨の価値をわからせる
熱意をもって報奨を与えれば、受け取る側にとってその価値が高まります。
●　報奨は明確に
あれこれ余計な話をすると、ほめ言葉がかすんでしまいます。
●　報奨を強調しすぎない
すばらしい報奨があるとしょっちゅう言っていると、ばかばかしく思えてきます。
　
＜バックナンバー＞
【01】キャリアとは
【02】エンプロイアビリティ
【03】問題解決能力
【04】「人的資本論」
【05】視野、視座、視点
【06】キャリア・コンサルタントに必要とされる能力
【07】企業風土を変える
【08】日本的雇用慣行が変わる
【09】自分のために働く
【10】キャリア・コンサルテイングの基本的な知識・スキル
【11】キャリア形成
【12】キャリアに関わる具体的な問題解決
【13】Ｇ.ベッカー(人的資本論を構築した経済学者)
【14】ワークシェアリング

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■キャリア・コンサルタント■
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＜人事・労務管理に関する法律＞
○　労働三法
●　労働基準法
関連する法律
・最低賃金法
・労働者災害補償保険法
・労働安全衛生法
・パートタイム労働法
・育児・介護休業法
・男女雇用均等機会法
●　労働組合法
労働組合の結成・団体交渉権、団体行動権、不当労働行為などに関する規定
●　労働関係調整法
労働条件など労使間の紛争の事前予防や解決のための規定
●　その他雇用関連法律
・職業安定雇用対策
・職業安定法
・障害者雇用促進法
・高齢者雇用安定法
・労働者派遣事業法
・雇用保険法

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　-　【15】教育訓練プログラム
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○　教育訓練ニーズとは
　経営者または管理者側から自社の従業員に対して「こうあってほしい」という期待役割(期待水準)を実現するために、必要とされる能力アップの要素と要因を指します。

　教育訓練プログラムは教育訓練ニーズに基づいて設計します。教育訓練ニーズは、経営戦略、経営計画を分析したときに、従業員の能力開発面において付加したり、強化しておくべき知識や技能を指します。教育訓練ニーズを設計すると教育訓練プログラムが出来上がります。

　「こうあってほしい」期待役割(期待水準)＝能力アップの要素＋能力アップの要因

○　教育訓練ニーズ分析のための資料
●　経営理念・経営方針とその分析
●　経営戦略・経営計画とその分析
●　経営者および管理者などの期待役割の分析
●　自社の要員構造の分析
●　顧客・取引先などの要望と社会における自社の役割
●　職場内で発生するまたは発生している問題の分析
●　人事記録・人事考課記録
●　職務分析・工程の分析
●　自己申告書
●　面接記録

○　教育訓練ニーズの分析の方法
●　職場観察(販売現場、生産現場、オフィスなど)
●　面接(個人・グループ)データの分析
●　職場会議による発言の分析
●　モラール・サーベイの分析
●　教育訓練ニーズ把握のための調査の分析
●　組織・開発に関する調査の分析
●　人事考課における面接データの分析
●　自己申告制度に伴う面接データの分析
●　昇進・昇格テストの分析
●　教育訓練の場における参加者の発言

●「問い合せをする・質問がある」方はこちらから●

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